実はあの会社も！？著名な会社が作っている可動産3選

可動産がライフスタイルの変化に伴って注目されている今、中小企業だけでなく有名企業も可動産業界に参入してきています。
今回はあなたも知っているであろう会社が作っている可動産を3つご紹介します！

1．MUJI HOUSE「ゼロ・プロジェクト」

無印良品の家を扱うMUJI HOUSEは、2023年3月に、エネルギーや生活水などを自給できるモバイルユニットを用いて、インフラの整わない場所でも自由自在に暮らすことのできる移動式住宅の実証実験「ゼロ・プロジェクト」の実施を発表した。
このプロジェクト名は、インフラ・ゼロ、カーボン・ゼロ、リビングコスト・ゼロ、災害リスク・ゼロという4つのゼロという目標にちなんだもので、2024年以降の実用化を目指している。
品質で高い評価を受ける無印が、環境負荷や光熱費のことまで考えた家づくりを率先して行うことで、社会がこの動きに追随することも期待される。

2．住友林業「CLT combo」

次に紹介するのは、国内外で「木」を軸とした事業を展開する住友林業が開発した、移動式木造住宅「CLT combo」。国産のスギ木材の集成板（CLT）を構造に用いて、優れた強度を実現している。
箱状の構造物をつなぐことで水平・垂直方向に自由度の高い建築物を作ることができ、東京学芸大学内の施設や茨城県境町で宿泊施設として寄贈されてきた。
直近では宮城県石巻市でイベント施設として使用された後、市内の宿泊研修施設に移動して宿泊棟として一般利用されており、改善を続けながら利用の幅を広げている注目の可動産といえる。

3．テクノエフアンドシー「ＴＦＣモバイルユニット」など

テクノエフアンドシー株式会社はミサワホームが株式を100％保有しており、ミサワホームの主力生産工場に位置づけられている。
そんな会社が作る可動産は、ミサワホーム独自の木質パネル接着工法を採用。台風や地震に対する抜群の強度や断熱性・気密性をもちながら木の軽さを生かせるこの工法は、トレーラーハウスと非常に相性が良い。
さまざまな用途にこたえる「ＴＦＣモバイルユニット」や、それをベースとした移動できるワークスペース「MOBOLE WORK BOOTH」を製造・販売している。
大手ハウスメーカーの技術は可動産づくりにダイレクトに生きてくる。今後の業界の動向に注目だ。

今回の記事のまとめ